雨樋の自己点検タイトル

雨樋で火災保険を活用

雨が降り注げば、溜まった雨水が建物の中に侵入して建材を腐らせることもあります。そのため雨樋で雨水を集めて、下水へと誘導する事が必要です。しかし雨樋が腐食したり、何かが詰まったりして壊れてしまうと、その役割を果たすことが出来ません。 なので雨樋の故障に気がついたら、出来るだけ早く修理をするべきです。
しかしながら、業者に修理を修理を依頼するとなれば、少なからずお金がかかります。家の大きさによって金額は変わりますが、一部分だけを修理するとなれば数万円、家全体の修理であれば作業にかかる費用だけでなく、足場を組む費用も必要になってきますから30万円から60万円くらいが相場です。一度にそれだけのお金を払うのは家計にとっても大変です。
そこで修理費の負担を減らせる方法として、火災保険があります。一般的な火災保険では、地震・噴火を除き火事だけでなく洪水や高潮による水災、他にも雪災、雹災などの自然災害への備えにもなることは知られています。でも、それが雨樋の故障とどのように関係しているのかというと、台風や強風などで金属が折れ曲がってしまったり、大雪の重みに耐えられずに壊れてしまった、というように故障の原因が火災保険でカバーできる自然災害であるならば、保険金を修理費に使うことができるのです。 雨樋修理 雨樋の種類

雨樋で火災保険を活用 詳細

ここで気をつけてほしいのは、水災や風災、雪災といった自然災害は火災保険についていることが多いことです。保険料の支払い負担を軽減できるカスタマイズ型があるのですが、そのタイプだと契約者が要らないと思って自然災害に見舞われたときの補償を外してしまうことがあります。何事もなければそれでも問題はないのですが、こういう時には困るので契約をするときにはよく考えておきましょう。
それから損害、つまり修理費用によって保険金が出るかどうかが変わってきます。免責金額というのですが、10万円、20万円と免責金額が設定されていると、それ以上の修理費用であれば全額補償となって無料で雨樋を直せるのですが、それ以下になれば保険金会社は保険金を支払わなくてもいいということで膳が置く自己負担となります。とはいえ、雨樋を全て直すというときには、前述のように相場は30万円以上ですから、多くの場合で保険金がもらえる水準にはなります。
修理を業者に依頼するときには、慎重になってほしいのですが、火災保険が使えるからと費用を水増ししてくる悪徳業者がいます。保険金を使うことは問題ないとしても、詐欺の片棒を担がされることのないように業者は選ばなければいけません。 雨樋修理 雨樋がない場合

▲ページトップに戻る